事業計画書において、必要な項目はだいたい限られます。
その項目は、以下にまとめられるのではないかと思います。

�@会社概要
�Aビジョン
�Bターゲット分析（いわゆる３Ｃのコンシューマー）
�C競合分析（いわゆる３Ｃのコンペティター）
�D自社分析（いわゆる３Ｃのカンパニー）
�E事業概要（商品やサービス）
�F新事業計画（将来的な事業計画）
�G業務フロー（顧客獲得から、収益確保までの流れ）
�H人員計画
�I短期収支シミュレーション（6ヶ月〜1ヵ年）
�J短期営業戦略（�Iを達成させる）
�K短期営業計画（�Jの実施プラン）
�L収支シミュレーション（1ヵ年〜５ヵ年）
�M資本政策（IPO（株式公開）を目指すなら必須）
�N組織構成（スキル、役割の整理）

簡単に書くと、１５項目くらいになりますが、全てが必要なわけではありません。
状況に応じて、必要な項目で構成する形がベストと思われます。
効率の良い事業計画書の作成は、マスタープランを作成しておいて、必要時（金融、社内コミュニケーション時）に必要な内容を抜き出し、再構成しやすい形になっていることで、事業計画書がより使い易いものになります。

事業計画書は、社員、ステイクホルダーにて経営者の考え、企業の考えを共有するものであり、常に進化するものです。事業計画書を書き上げることに全力を尽くされる方がおりますが、そうではありません。

事業計画書が未完成でも動き始めることは大切です。また、動いてみて、新たに事業計画書に書き加えたり、書き直したりと事業の状態を常に反映されているものでなければなりません。

変動要因が多い社会、社員のモチベーションが浮き沈みしやすい環境の中で、客観的に事業を捉え、社員の将来を明確化するツールとして、事業計画書は有効となります。

ますます、事業計画書が重要視される時代となっています。経営者の方々は、是非、今一度、事業計画書を見直してみてください。新たな発見が必ずあるはずです。